安全教育は、いざという時に命を左右するかもしれない重要な教育だ。だが修学旅行に行くためにセウォル号に乗った檀園（ダンウォン）高校の生徒たちは、安全教育をしっかり受けられないまま長距離航路に出た。船会社ではもちろん学校レベルでもまともに教育が行われなかった。「バスに乗った時は必ず安全ベルトをしめろ」という教育が全てだったという。

問題はそこで終わらない。中央日報の緊急点検の結果、第一線の学校現場で安全教育は入試教育に押され、言葉どおり後回しになっていることが確認された。小学校の場合は創意的体験活動の時間に、中高校では保健教科目として行うが、学校保健法など関連規定どおりに保健授業を実施した小中学校は３６．４％に過ぎなかった。開いた口がふさがらない。

児童福祉法の施行令でも災難避難教育６時間を含めて失踪・誘拐予防、交通安全などの教育を年間４４時間以上行うことになっている。だが昨年、政府が教員２万１５４０人に質問した結果、義務時間を守っている比率が１２．９％にとどまった。さらに義務であることを知らなかった小学校教員が４７．９％にもなったという。法律だけを賑やかにしておいて、実際に安全教育を正しく行っている所は探してみるのも難しい現実をそのまま見せる恥ずかしい数値だ。

教育当局は、学校現場で安全教育を規定どおりに実施しているかを徹底的に確認して、教育効果を高めるために別途の独立教科にすることも考慮する必要がある。正しく行われた実習や視聴覚資料などを動員して、子供たちに安全意識や行動要領をしっかり教えようとする努力も切実だ。この際、安全専門家からアウトソーシングする方法も講じなければならない。専門性のない一般教員に安全教育を押し付けていては教育効果に限界があるためだ。警察官・消防署員・客室乗務員・船員らを学校に呼んで交通・火災・災難・事故に関連した避難要領を教えれば効果的であろう。今からでも安全教育を徹底的にしてこそ、第２のセウォル号惨事を防ぐことができる。