「チケットを買う前に船長が非正規職でないか、代理船長ではないかを確認する」「緯度と経度を随時確認できる衛星利用測位システム（ＧＰＳ）装備を購入する」「船室は乗員から最も近いところを選ぶ」「船室で待機しろという案内放送は究極の非常信号だ」…。最近インターネット放送ポータルサイト「ポッドパンドットコム」に「韓国で旅客船に安全に乗る方法」と題して掲載されたウェブ漫画の内容だ。

旅客船「セウォル号」沈没事故後、国民は当局の初期対応と乗員の無責任な行動に怒りを抱いた。ネットユーザーは「残念だが、同感する」とし、この漫画をフェイスブックやツイッターなどソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）で広めている。２日に発生した上往十里駅地下鉄追突事故は、国民をもう一度驚かせた。

大型安全事故が相次ぎ、国民の不安心理も深まっている。１９９０年代半ばに続いた大型惨事の悪夢がよみがえる雰囲気だ。２０年前に「後進的事故の再発を防ごう」と国家的な対応に動いたが、空念仏になってしまったのだ。大韓民国は依然として危険社会（ｒｉｓｋ　ｓｏｃｉｅｔｙ）から抜け出せずにいる。

◆ドイツはよく整備された先進国型危険社会

８６年、独ミュンヘン大学教授で社会学者のウルリッヒ・ベック氏は『危険社会』という本を出した。ベック氏が規定する「危険社会」とは、省察や反省なく近代化を成し遂げた現代社会を意味する。ベック氏は、産業化と近代化を通じた科学技術の発展が現代人に物質的な豊かさをもたらしたが、同時に新しい危険を引き起こしたと話す。近代社会の科学技術が「日常的な危険」をもたらしたということだ。ベック氏は現代社会に内在する大型事件・事故の危険性を指摘し、科学と産業の否定的な危険性を予防するため「省察的近代化」に社会を再構成する必要があると提案した。社会的な安全装置の用意が国家政策の最優先課題にならなければいけないということだ。

韓国で『危険社会』が注目されたのは、は聖水（ソンス）大橋と三豊（サムプン）百貨店崩壊など大型事故が発生した９０年代半ば以降だ。この本を翻訳して国内に紹介したホン・ソンテ尚志大文化コンテンツ学科教授は「大韓民国は不正構造が加わった『後進的危険社会』」と診断する。ホン教授は３日、中央ＳＵＮＤＡＹとの電話で、「ドイツは危険な科学技術を使うが、よく整備された先進国型の危険社会」とし「しかし韓国は危険な科学技術を使いながらも整備されていない後進的危険社会」と述べた。続いて「ドイツのように構造的な不正がほとんどなく、よく整備された社会でも、現代科学技術自体に内在する危険を除去するのは難しいというのが、ウルリッヒ・ベック氏の危険社会理論だが、韓国はここに不正構造まで蔓延した『悪性危険社会』になった」と批判した。

ホン教授は２００８年に出した『大韓民国危険社会』でこのように主張した。「安全社会の価値について考えながら、腐敗問題の解決を何よりも先に強調しなければならないのは悲しい。しかしそれが我々の現実だ。三豊百貨店崩壊事故がよく表しているように、制度と技術が足りないのではなく、腐敗が蔓延して制度と技術がきちんと作動しないのが『危険社会韓国』の最も大きな特徴だ。制度と技術がきちんと作動したとしても問題がある状況で、それさえも腐敗のために作動していない。こうした腐敗の裏で、後進的な成長主義と開発主義が猛烈に作動している。『危険社会韓国』は技術的な対応ではなく社会的な対応、部門的な対応ではなく総体的な対応を要請する」。

９０年代半ば以来ほぼ２０年ぶりに大型惨事が続き、国民の不安が深まっている。インターネット上では「大型事故２０年周期説」まで出ている。果たして事故は繰り返されるのか。工学コラムニストの米デューク大客員教授ヘンリー・ペトロスキー氏は『紙一重の差』（原題『Ｓｕｃｃｅｓｓ　ｔｈｒｏｕｇｈ　Ｆａｉｌｕｒｅ』）で大型事故の３０年周期説を提示した。

（中央ＳＵＮＤＡＹ第３７３号）


大韓民国は「災難民国」…不正構造が「危険社会」の主犯（２）