韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領の東京オリンピック（五輪）に合わせた訪日と首脳会談をめぐる韓日間の「欠礼バトル」が激しい。首脳会談の議題と形式を調整しながら事実上の「最後通牒」が登場するなど従来の外交慣例に外れる状況の連続だが、問題はこうした様相がずっと繰り返されている点だ。

日本経済新聞は１１日、「日韓政府が首脳会談を月内に実施する調整に入った」とし「日本政府は韓国側に首脳会談の開催を受け入れると伝えた」と報じた。共同通信は首脳会談の時間について「（主要外賓）１人あたり原則的に１５分程度となるかもしれない」という日本首相官邸筋の発言を伝えた。文大統領が訪日しても他の外賓と同じく略式会談だけが可能で、特別待遇はしないというのと変わらない。

韓国外交部は異例にも休日午後遅く公式立場を発表した。外交部当局者は「最近、両国は懸案解決の動力が用意され、適切な格式が整えられるという前提の下（東京五輪に合わせた）首脳会談開催の可能性を検討したのは事実」と確認した。続いて「しかし外交当局間の協議内容が最近、日本政府当局者らを引用して日本の見解で一方的にメディアに流出していることに強い遺憾を表す」とし「こうした状況では協議が持続するのは難しい」と述べた。

日本外務省の発表でもなく日本メディアの報道に外交部が公式に「強い遺憾」を表したのも普通でないが、「協議の持続は難しい」とし、いざという時には局面を壊すこともあるという警告もしたのだ。

これは先月の主要７カ国（Ｇ７）首脳会議後に生じた神経戦と変わらない。メディアに流して遺憾を表明する主体だけが変わった。

当時Ｇ７首脳会議を契機に推進された韓日首脳会談が不発に終わった背景について、韓国メディアは外交部当局者を引用し、「日本側が独島（ドクト、日本名・竹島）防御訓練を問題にして一方的に会談を中止した」と報じた。

すると日本側は加藤勝信官房長官が「事実に反するのみならず、一方的な配信は極めて遺憾であり、直ちに韓国側に抗議した」と反論した。外交は双方がすべきだが、相手に対する非難ばかりが乱舞する状況だ。

実際、非公開協議事案がメディアを通じて公開され、これを政府が知らないふりをする形で状況を有利にするのは、日本がよく使ってきた特有の言論プレー方式だ。しかし今では韓国も同じ方法で対応し、お互い度が過ぎる誹謗戦を繰り返している。

問題はこのようなことが繰り返されながら両国間の感情の溝と不信感が深まり、関係改善がはるかに遠ざかっている点だ。特にこれは両国の外交当局で韓日関係を担当する当局者の立場がますます悪化する結果につながるしかない。

実際、Ｇ７首脳会議での首脳会談がなくなった後も韓国外交部と日本外務省の担当実務者はこれを収拾する過程でかなり苦労したという。

これに先立ち２０１９年１１月に韓国が韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）終了決定を猶予し、韓日間で日本の輸出規制措置解除のための協議を始めることに合意した直後にも似たことがあった。

日本経済産業省は韓国に対する輸出規制を解除する方向で議論することに合意し、発表しておきながら、それが前提ではないという形で言葉を変えた。日本メディアは「日本のパーフェクトゲーム」などと報道した。

青瓦台（チョンワデ、韓国大統領府）は猛攻に出た。鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長が「ｙｏｕ　ｔｒｙ　ｍｅ（やるならやってみろ）。ずっとそうすれば私がどんな行動を取るか」とし、尹道漢（ユン・ドハン）国民疎通首席秘書官は日本の報道を「小説」に例えた。

この過程で外交部は「日本に抗議したところ、日本側が秋葉剛男外務事務次官の名義で謝罪した」と伝えた。水面下の議論内容まで公開したのも問題だったが、当時、韓日関係改善を目的に合意妥結に向けて主導的な役割をした秋葉次官を名指しして侮辱する姿になってしまった。

日本は直ちに「謝罪したことはない」と反発したが、苦労して導き出した合意に傷だけを残して、関連協議も進展しなかった。

ソウル大国際大学院の朴チョル熙（パク・チョルヒ）教授は「徹底的に対外秘として守られるべき首脳会談関連の水面下の議論内容が公開されること自体が、両国首脳が会っても成果を期待しにくいという点を表している」とし「両国共に韓日関係を国内政治的メッセージに利用しようとする意図があり、こうした歪曲された状況になったようだ」と診断した。

また「両国外交当局の実務陣は政府の浮沈や政治的状況と関係なく、いつでも率直に協議できる関係が形成されるべきだが、今のような状況では不可能だ。実務陣も消極的になるしかない」と懸念を表した。