サムスン電子がベールに包まれた量子ドット（ＱＤ）有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）テレビの事前販売を始めた。米国法人であるサムスン電子アメリカを通じてだ。サムスン電子がＯＬＥＤテレビを発売したのは、２０１３年以降９年ぶりだ。

１８日、関連業界によると、サムスン電子アメリカはホームページを通じて「ＯＬＥＤ　４Ｋスマートテレビ（製品名：Ｓ９５Ｂ）」事前販売を開始した。サムスン電子は同製品に対して「画面内部に特別設計された８３０万個の自発光ピクセルと４Ｋ人工知能（ＡＩ）で画面が非常に現実的で、超現実的」と紹介した。出荷価格は５５型が２３９９．９９ドル（約２８万５０００円）、６５型が３４９９．９９ドルだ。

サムスンディスプレイが開発したＱＤ－ＯＬＥＤパネルを搭載したこの製品は今年１月に開かれた「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）２０２２」で最高革新賞を受賞した。だが、サムスン電子が展示会で実物を公開しなかったため各種の憶測を生んだ。関連業界ではパネル収率（正常品比率）問題とサムスン電子－サムスンディスプレイ間のパネル価格交渉の難航で発売がかなり先延ばしになるだろうという見方が提起された。サムスン電子もＱＤ－ＯＬＥＤテレビの発売時期を公式に明らかにしたことはない。

業界ではサムスン電子が北米市場をはじめＱＤ－ＯＬＥＤテレビの事前販売に出たのはソニーを意識したものだという分析だ。ソニーはサムスンディスプレイからパネルを供給されたＱＤ－ＯＬＥＤテレビ「ＢＲＡＶＩＡ　９５Ｋ」を今年６月に発売する予定だ。この製品に対する海外情報技術（ＩＴ）メディアの好評も続いている。

匿名を求めた業界関係者は「サムスン電子の立場で、急成長中のＯＬＥＤテレビ市場への進出は避けられない選択」としながら「多くの論争があるにもかかわらずサムスンが奇襲的にＱＤ－ＯＬＥＤテレビの事前販売を開始したのは世界最初というタイトルをソニーに奪われてはいけないというプライドのため」と話した。

一方、市場調査企会社「オムディア（Ｏｍｄｉａ）」によると、昨年世界ＯＬＥＤテレビ出荷量は６５２万５０００台で、前年比８割増加した。今年ＯＬＥＤテレビ出荷量は８００万台を上回るものとみられる。サムスン電子は２０１３年ＯＬＥＤテレビをリリースしたが収率等の問題で生産を中断したことがある。