上半期に株を売った外国人が韓国株式市場に戻ってきている。特に下落幅が大きかった半導体と二次電池など大型株を集中的に買っている。２１日の韓国取引所によると、外国人は今月に入ってＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）で１兆５５６６億ウォンの買い越しという。外国人の買いが目立つ中、この日のＫＯＳＰＩは前日比２２．３１ポイント（０．９３％）上昇した２４０９．１６で取引を終えた。先月２８日（２４２２．０９）以来初めて２４００台を回復した。

外国人は年初めから６月末までＫＯＳＰＩで１６兆５０００億ウォンの売り越しだった。これを受け、ＫＯＳＰＩで外国人の比率は２００９年下半期当時の３０％序盤に低下した。

しかし今月に入って雰囲気が変わった。ＮＨ先物のキム・スンヒョク研究員は「米国のコア消費者物価指数（ＣＰＩ、ＣＰＩから変動性が大きい食品とエネルギーを除いた指数）が３カ月連続で上昇率が鈍化し、原材料価格の安定などで下半期の物価ピークアウト（頂点）の可能性が提起されている」とし「景気沈滞の懸念から景気鈍化に転換し、新興国に対する投資心理が改善した」と分析した。新韓金融投資のチェ・ユジュン研究員は「ウォン安ドル高傾向が弱まり、外国人が循環的な反騰を主導している」と診断した。

特に上半期に下落した半導体株に買いが集中した。今月１－２１日の外国人買い上位１・２位がサムスン電子（４４５２億ウォン、約４６８億円）とＳＫハイニックス（３２９３億ウォン）で、「６万電子」（サムスン電子）、「１０万ニックス」（ＳＫハイニックス）を回復した。外国人は今年上半期、サムスン電子株を９兆ウォン以上も売った。

ＴＳＭＣが４－６月期、過去最高の業績を発表し、雰囲気が変わった。ファウンドリー（半導体委託生産）グローバル１位企業の台湾ＴＳＭＣは４日、今年４－６月期の売上高（連結基準）を５３４１億４０００万台湾ドル（約２３兆４２００億ウォン）、営業利益２６２１億２０００万台湾ドル（約１１兆４９００億ウォン）と明らかにした。売上高は前年同期比４３．５％増、営業利益は同比７９．９％増だった。営業利益率も４９．１％にのぼった。

ＴＳＭＣは７－９月期の売上予測を１９８億－２０６億ドル、売上総利益率（ＧＰＭ）予測値を５８．５％と提示した。これは市場の期待値の売上高１８６億ドル、ＧＰＭ５６％を上回る数値。未来アセットのソ・サンヨン証券研究員は「高いインフレによる需要鈍化と供給過剰で半導体業況は沈滞に入るという懸念を払拭した」と分析した。

二次電池にも外国人の買いが集まっている。今月に入って外国人はサムスンＳＤＩ（１２８５億ウォン）、ＳＫアイイーテクノルロジー（１０９２億ウォン）を買っている。景気沈滞局面でも業績好調が予想されるエスオイル（１０８１億ウォン）とＳＫテレコム（１０１１億ウォン）も外国人の買いが目立つ。

チェ・ユジュン研究員は「上半期に外国人が売った業種のうち外国人買いが増えている業種は半導体、化粧品・衣類、流通、ＩＴ家電、自動車など」としながらも「本格的な傾向転換でなく、株式市場の変動性が減り、株価の下落幅の一部が戻っているということ」と話した。続いて「まだ不確実性がある状況で外国人の需給の動力と持続期間はもう少し眺める必要がある」と分析した。