米国が数十年間にわたり進めてきた「未来歩兵体系」事業の結果がどのようなものかをロシアと戦うウクライナ軍が見せていると、米ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）が３日（現地時間）報じた。

部隊・兵士間の情報共有で情報優位を追求するという「ネットワーク中心戦」（ＮＣＷ＝Ｎｅｔｗｏｒｋ－ｃｅｎｔｒｉｃ　Ｗａｒｆａｒｅ）を現実化したということだ。

昨年２月の開戦初期に客観的な戦力でロシア軍に劣っていたウクライナ軍が、機動力と情報優位を前面に出し、相手を奇襲したり局地的に包囲・撃滅したりする戦術で対抗したと、ＷＳＪは指摘した。

この過程で衛星通信が核心的な役割をしたという説明だ。開戦初期にイーロン・マスクのスペースＸはウクライナに衛星インターネット「スターリンク」の端末を数千個提供したが、ウクライナ軍は部隊別に少なくとも１機の端末を普及させ、情報を共有できるようにした。

特に「デルタ」と呼ばれる戦場情報支援システムを開発し、無人機の偵察結果と住民の情報提供を一線の指揮官がリアルタイムで受け、最適な判断を下せるようにした。ウクライナの軍事技術開発担当者は「これがいわゆるコネクティド戦争（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ　ｗａｒ）であり、実戦経験があるウクライナ軍はこの分野で最も進んでいる」とし「比較的平凡な軍事作戦にも約５００機のドローンを飛ばすことができる」と明らかにした。

このためウクライナ軍は迅速かつ組織的に動きながらロシア軍の弱点を正確に打撃することができた。一方、硬直した指揮体系を持つロシア軍は兵力と火力で優位でありながらもウクライナ軍により守勢に追い込まれた。

ここには民間専門家らの寄与が大きな役割をした。ＷＳＪは「最新技術に慣れていたウクライナ人がデジタル時代に合うようゲリラ戦の技術をアップデートした」とし「過去の抵抗手段は竹槍や火炎瓶だったが、ウクライナではモバイルアプリと３Ｄプリンタ、商用ドローンが武器になっている」と伝えた。

ウクライナのボランティアメンバーは３Ｄプリンタを利用して一般商用ドローンに手榴弾など爆発物を装着し、望むところに落とすことができる部品を製作している。この部品の生産単価は１０－１５ドル（１万２２００ー１万９０００ウォン）にすぎない。また、企業財務管理プログラムを改造し、ウクライナ軍に合流した外国人兵士の給与と一線部隊の軍需物資管理を自動化した。

先週、ウクライナのミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革担当大臣はツイッターで「我々は１０カ月間で技術的に飛躍した」とコメントした。

ウクライナ軍の成功について、西側専門家の間では自省の声が出ていると、ＷＳＪは報じた。特殊部隊出身の技術者で米軍の技術訓練を担当してきたブラッド・ハルシュ氏は「我々は契約書さえも迅速に作成できない」とし、米国防総省は調達手続きに１年以上かかると指摘した。

２０１４年から米軍と協力してウクライナ軍の改革を支援してきた英国軍退役将軍グレン・グラント氏も官僚化された西側の軍隊は新技術を適用するのがあまりにも遅い」と批判した。