誰でも失敗を経験したことがあるはずだ。何かに挑戦した後、再挑戦をした記憶はどうだろうか。いま日本は一度経験した失敗を深く反省しているところだ。その失敗とは半導体のことだ。失われた３０年は単に低成長の長いトンネルだけではなかった。かつて世界市場を先導した日本の半導体も没落の沼から抜け出せなかった暗黒期だった。

まずは失敗一つ。２０００年３月、日立は台湾企業と共にトレセンティテクノロジーズを設立した。ファウンドリー（半導体委託生産）産業への挑戦だった。当時、取締役だった人物が今年７１歳の小池淳義氏だ。ラテン語で３００を意味する言葉を入れて社名を「トレセンティ」としたのが小池氏だった。半導体の原版に該当する直径３００ミリのウェハーを象徴した。政府の全幅支援を受けながら日本１１社が団結して半導体を設計・製造するという夢を抱いたが、トレセンティは失敗した。

そして現在。小池氏は昨年設立されたラピダスの社長としてまた登場した。ＡＩ（人工知能）時代を眺めてソニーやトヨタなど日本を代表する企業８社が昨年、一つになって設立した半導体企業だ。興味深いのはラテン語で「速い」という意味のラピダスという社名をつけたのも小池氏だ。トレセンティと似た形態のラピダス。日本経済産業省が約３０００億円を投入する事実上の「国策ファウンドリー企業」ラピダスは果たして成功するのだろうか。

最近『半導体立国ニッポンの逆襲』を出した久保田龍之介氏はこのように指摘した。「経済産業省が主導した過去の半導体戦略の失敗の原因を見つけ出し、繰り返さないことが重要だ」。黄金期を取り戻そうという思いが通じたのか。同月に日本経済産業省が出した半導体・デジタル産業戦略報告書からは悲壮感が感じられた。２００ページを超える報告書の前に登場した言葉はこうだ。「国家存亡がかかる問題。最後の機会。こうした流れで生き残るのは死活の問題」。あたかも歯を食いしばって書いたように、今度は必ず成功するという決意が感じられる。こうした日本を眺める韓国半導体業界の関係者は変わった日本の態度をこのように表現した。「過去の失敗を徹底的に反省して本気で取り組んでいる」。

日本政府は先週、半導体核心素材世界トップ企業（ＪＳＲ）を政府系ファンドで買収した。そして日本は米国に続いて３日、欧州連合（ＥＵ）とも半導体連携強化のための了解覚書（ＭＯＵ）を締結した。異口同音に「最後の機会」として全力投球をする日本を見ながら「韓国政府は何をしているのか」という思いが消えないのは老婆心なのだろうか。

キム・ヒョンイェ／東京特派員