月が第２の全盛期を迎えている。冷戦後半世紀ぶりに覇権競争の舞台として浮上した。米国とソ連の２強の様相は多国間構図に進化した。

インドが先月、ロシアが１１日、月に探査機を打ち上げた。日本も２６日にロケットを発射し、月面着陸を試みる。「Ｇ２」の米国と中国は月に人を送ろうとしている。遠い宇宙に出る前哨基地で、未来資源の宝庫という月の潜在力に注目した結果だ。

◆月面着陸に挑む露・印・日

最近、月に向けた飛行を主導しているのは新興宇宙大国だ。１１日、ロシア連邦宇宙局（ロスコスモス）は極東アムール州ボストチヌイ宇宙発射場で月探査機「ルナ２５号」を搭載したソユーズ２．１ｂロケットを発射した。

ロシアは人類初の月探査機ルナ１号（１９５９）、初の月着陸探査機ルナ９号（１９６６）などを作った元祖大国だが、旧ソ連時代の話だ。ルナ２５号は１９７６年のルナ２４号以来、４７年ぶりにロシアが月に送る探査機だ。

ルナ２５号は１カ月前に月に打ち上げられたインド製「月面車」と、「世界初の月南極着陸」のタイトルをめぐって競争している。先月１４日、インド宇宙研究機構（ＩＳＲＯ）が発射した「チャンドラヤーン３号」は５日、月の軌道進入に成功した。古代サンスクリット語で「月の車両（チャンドラヤーン）」という意味の同探査機は２３日、月の南極着陸を狙う。インドとしては２０１９年に続く２回目の月着陸の試みだ。

ロシアはルナ２５号を発射５日以内に月の軌道に直接進入させ、地球周辺を公転して１カ月で月軌道に進入したチャンドラヤーン３号より先に月南極に着陸しようとしている。ロスコスモスのユーリー・ボリソフ総裁は「ルナ２５号が２１日に着陸し、（月南極着陸）一番目になることを願う」と述べた。

日本も史上初の月面着陸を準備している。日本宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は２６日、月探査機スリム（ＳＬＩＭ）をＨ２Ａロケット４７号に搭載して月に打ち上げる計画だ。昨年１１月、月探査機「ＯＭＯＴＥＮＡＳＨＩ（オモテナシ）」の打ち上げに失敗したＪＡＸＡは、スリムを発射から４～６カ月後に月の赤道付近に着陸させる考えだ。

◆米中は「有人着陸」競争

月探査競争に最も進んだ米国と中国は、人を月に着陸させることに挑戦している。先月１２日、中国有人飛行プロジェクト弁公室は「２０３０年までに有人月着陸を実現する」と発表した。成功すれば、米国に続き世界で２番目に有人月探査を行う国になる。

２００７年の嫦娥１号を皮切りに月探査に乗り出した中国は、２０１３年の嫦娥３号でソ連と米国に次いで世界で３番目に月面着陸に成功した。２０１９年には、嫦娥５号で世界で初めて月の裏側に着陸し、探査を行った。

中国は有人月着陸後、月に原子力発電で駆動する基地を建設する計画だ。ビル・ネルソン米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）局長が８日、記者会見で「ロシアのルナ２５号発射を前もってお祝いする。しかし、真の宇宙競争は米国と中国の間にある」と述べた理由だ。

中国の「月探査崛起」に刺激された米国も１９７２年以来、５０余年ぶりに有人月探査に挑戦している。ＮＡＳＡは昨年１１月、アルテミス１号が無人宇宙船オリオンを送り、月軌道に安着させて戻ってくる演習を行った。

来年はアルテミス２号に宇宙飛行士４人を搭乗させ、１０日間月軌道を有人飛行させてから、２０２５年にアルテミス３号で５３年ぶりに人間が月に着陸するのを再演する計画だ。２０３０年には月南極に有人研究基地を建設するのが目標だ。

米国はこのような計画を英国、カナダ、オーストラリア、日本、韓国など２７カ国と共同で進める国際プロジェクト「アルテミス計画」で進めている。参加国の支援により莫大な月探査費用を軽減させ、月の「平和的探査と開発」という名分も得ようとする戦略だ。

民間企業も月探査に参加している。失敗したとは言え、今年４月に日本の民間企業アイスペースが開発した月着陸船のハクトＲが発射された。米国のアストロボティックとインテュイティブ・マシンーズも年内に月面着陸船を打ち上げる計画だ。

◆資源の宝庫「月」

世界各国が月に目を向ける最も大きな理由は「お金」になるためだ。月は空に浮かぶ鉱山という異名があるほど多くの資源が埋蔵されている。

特に、未来資源が多い。月にはヘリウム同位体（ヘリウム３）が１００万トンほどあるものと推定される。ヘリウム３は現在の原子力発電の動力の核分裂より約４．５倍多いエネルギーを出す核融合の原料だ。スマートフォン、電気自動車、テレビなどの電子製品製造に欠かせない「第４次産業革命の米」レアアースも豊富だ。

宇宙探査の拠点としての価値も大きい。月を越えて火星をはじめとする深宇宙に進出するためには重力が地球の６分の１水準に当たる月から宇宙船を発射するのが有利だ。

２００８年、インドの月探査機チャンドラヤーン１号を介して月の南極と北極に多量の水と氷層が存在する可能性も明らかになった。事実ならば、飲み水の採取とともに水を電気分解して宇宙船燃料（水素）と動植物の呼吸に必要な酸素も容易に得ることができる。これにより、人の居住はもちろん、今後宇宙有人探査のための基地建設も狙うことができる。

◆月でも新冷戦

月は地上に劣らない米中新冷戦の舞台だ。２０１９年、中国が米国との貿易戦争の過程で「レアアースの兵器化」を掲げると、ジム・ブリデンスタインＮＡＳＡ局長（当時）は「今世紀中に月面でレアアース採掘が可能だろう」と応酬した。　そして、月に有人宇宙船を着陸させるという目標を２０２８年から２０２５年に３年早めた。

さらに米国は月を公転する宇宙ステーション「ルナ・ゲートウェイ」を建設し、中国を孤立させようとしている。米国はルナ・ゲートウェイを多様な宇宙船が月に接近できる統合プラットフォームにすることにしたが、これをアルテミス計画に参加した米国の友好国だけに許容することにした。外交専門誌フォーリンポリシー（ＦＰ）は「これはバイデン政権が米中対立の過程で用いる『民主主義国家対独裁国家』連合戦略を反映している」とし「米国の措置に驚いた中国は月探査投資を急激に増やし、ロシアと協力して対応している」と伝えた。

実際、中国はロシアとともに２０２７年までに月軌道と月面に宇宙ステーションを建設する「国際月研究ステーション（ＩＬＲＳ）」プロジェクトに乗り出している。米国のルナ・ゲートウェイに対抗するプロジェクトだ。

ロシアも先月ブラジル・インド・中国・南アフリカの新興経済５カ国（ＢＲＩＣＳ）にロシアが昨年８月公開した独自宇宙ステーション「ＲＯＳ」建設への参加を求めた。ロシアは昨年、米国と協力して進めてきた国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）事業からの撤退を宣言した。

◆韓国も月へ

韓国も月に向かうという意志を示している。尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領は昨年１１月、２０３２年までに無人探査機を月に着陸させて資源採掘を始めるという「未来宇宙経済ロードマップ」を発表した。そのための第一段階として、韓国航空宇宙研究院は昨年８月、独自開発した探査機「タヌリ」を月軌道に乗せた。