ロシアによるウクライナ侵攻後、プーチン露大統領を説得して戦争をやめさせると期待された人物がいる。ロシア正教会最高位のキリル総主教（７７）だ。プロテスタント、カトリックと共にキリスト教３大分派である東方正教会の最大教派のトップであり、プーチン大統領が従う精神的な柱として知られるからだ。しかしキリル総主教はむしろウクライナ侵攻を「聖戦」として両国間の葛藤を深め、国際社会の批判対象に転落した。フォーリンアフェアーズは１４日（現地時間）、「キリル総主教がロシア大統領府の軍事的目標のための報道官の役割をしている」と紹介した。

キリル総主教はウクライナ侵攻以降、これを正当化する発言を続けている。昨年５月には「戦争は肉体を離れて霊的な闘争に入った」として聖戦を暗示し、昨年９月には「国のために命を捧げるのは罪をそそぐ犠牲」として参戦を勧めた。最近は大統領府関係者らと共にプーチン大統領の各種日程に同行し、影響力を誇示した。

ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は「キリル総主教がロシア正教会を国営企業のようにプーチン体制の一部とし、政権に道徳的正当性を保障している」と指摘した。ＷＳＪによると、ロシア国内の正教会信徒数は人口の６３％を占めるが、この人たちに戦争を擁護するようなことを話しているという趣旨だ。昨年５月、フランシスコ教皇はキリル総主教に対し「プーチン大統領の服事の役割をしてはいけない」と警告した。

キリル総主教が指揮する正教会のプーチン寄りの動きはロシアの歴史と関係がある。１９１７年１０月の革命後、ロシア正教会は無神論を標ぼうするボリシェヴィキ政権の弾圧を受けた。一部の司祭は収容、処刑され、海外に亡命したロシア人が別に正教会を作ったりもした。しかし第２次世界大戦中の４１年、ドイツ軍がソ連領ウクライナでキーウ戦闘をしてソ連軍を瓦解すると、当時の最高権力者スターリンは正教会を擁護した。国民を対ドイツ抵抗に動員するためには宗教が必要だと判断したのだ。

その後、正教会は国家と運命を共にしながら勢力を強めた。スターリンを「神が選択した人物」と評価し、軍隊を作る基金も支援した。ソ連崩壊後には正教会が国民の虚脱感を埋める役割をした。その後の共産政権では長く国教としての恩恵を受けた。ソ連解体後の最初の正教会のトップになって現在まで最高位を守るキリル総主教が政権と密着してきた理由だ。ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）は「プーチン執権後からは正教会が外交・安保戦略の一部にまで浸透した」と分析した。

ウクライナの正教会もこれに対抗してロシアと宗教的分離に拍車を加えている。ＷＳＪによると、ウクライナ政府は戦争勃発後、モスクワ総教区所属の高位聖職者をはじめ、ロシア正教会関係者およそ６０人を起訴した。一部はロシア宣伝、ウクライナ軍情報内偵などの容疑だ。７月にはイエス・キリストの誕生日を１月７日から西欧と同じ１２月２５日に移した。英ＢＢＣは「ロシアの遺産を捨ててアイデンティティを守るための闘争の結果」と伝えた。