物価と成長、金融安定という目標のための韓国経済“算法”が複雑になっている。３つの目標を同時に達成しにくい「トリレンマ（ｔｒｉｌｅｍｍａ、三重ジレンマ）」状況に陥る可能性があるという懸念が出ている。高金利・高物価の中で景気回復が鈍化して低成長が固定化する兆しが明らかになっているが、家計負債増加と歴代最大幅まで広がった韓米の金利差（最大２％ポイント）は緊縮基調に力をのせてぶつかる。それでも景気浮揚だけを追うには物価不確実性と金融不均衡累増が心配だ。最近、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が高金利の長期化を示唆してこのような三重苦を巡る不確実性も高まった。

３種類の目標のうち、核心は物価安定だ。韓国は主要先進国に比べてインフレーションを比較的早く安定させて現在も物価が予想経路に沿って動いているという評価を受けたが、最近の国際原油価格に足を引っ張られている様相だ。韓国統計庁によると、８月の消費者物価指数は前年同月比３．４％上昇して７月２％台から反騰した。８月の生産者物価指数も前月比０．９％上昇して昨年４月（１．６％）以降、１年４カ月ぶりに最も大きな上昇幅を示した。集中豪雨や猛暑などの影響で農産物価格が１３．５％上昇し、国際原油価格上昇の影響で石炭・石油製品（１１．３％）、化学製品（１．４％）などが上昇して工業製品価格も１．１％上昇した。１年後の物価展望を現わす期待インフレーションは９月３．３％で相変らず物価目標値（２％）より高い水準だ。

それでもすぐに緊縮モードに入れば、内需回復動力を損ないかねないという点で政策当局と韓国銀行の悩みは大きい。高金利の影響は内需と輸出不振に続いて景気に冷水を浴びせることがあるためだ。貸出金利もあわせて上昇し、国民の利子負担も重くのしかかる。

西江（ソガン）大学経済大学院のキム・ヨンイク教授は「米国の物価水準が安定を取り戻せば、韓国の物価上昇圧迫も鈍化するものとみられる」としながら「問題は成長だが、生産可能人口（１５～６４歳）が減少に転じて投資が増えない状態なので潜在成長率が１％台に進入する可能性も高まっている」と話した。

だが、攻撃的景気浮揚策を講じるには金融安定リスクが障害物だ。韓銀は先月２６日に金融安定状況を点検して「主要国の緊縮基調の持続、国内外の不動産市場の不確実性など、対内外リスク要因がある状況」としながら「金融不均衡（レバレッジ拡大を土台にした資産価格の高評価）が再び拡大する可能性がある」と指摘した。短期金融不安水準を評価する金融不安指数（ＦＳＩ）、中長期的な金融不均衡程度を現わす金融脆弱性指数（ＦＶＩ）は８月そろって上昇した。特に今年４－６月期の家計と企業負債が経済規模の２．２６倍水準まで増えて金融不均衡懸念を高めた。韓銀は「債務償還負担が消費と投資不振につながって成長潜在力を弱め、金融システムへの対応余力を低下させる可能性がある」と指摘した。景気浮揚のために流動性供給を増やせば、やっと沈静の兆しをみせている物価を再び刺激する場合もあるという懸念もある。

「トリレンマ」に対する指摘は先立って米国でも指摘された。韓国よりも堅調な成長を示しているが、高物価と莫大な負債が足を引っ張る可能性があるためだ。悲観的な経済予測で「Ｄｒ．Ｄｏｏｍ」と呼ばれている米ニューヨーク大学のヌリエル・ルービニ教授は「物価安定と経済成長、金融安定を同時に達成できないトリレンマに閉じ込められて利上げをしなければならない状況が経済を窒息状態に陥らせている」と診断したことがある。

専門家は未来不確実性に備えて経済体質改善に乗り出す時だとみている。現代経済研究院は「来年韓国経済は長期低成長に対する懸念払拭のために経済ファンダメンタルズを強化して、対外リスクの国内移転遮断のための持続的な努力などが必要だ」と診断した。漢陽大学経済学部のハ・ジュンギョン教授は「物価と金融安定を共に管理して土台を作り、その上で成長できるようにしなければならない」とし「この過程で高金利などで成長が短期的に鈍化しても政策当局に対する信頼を高めて堅調な成長につながるようにしなければならない」と話した。