サムスン電子が１年ぶりにＤＲＡＭ事業で四半期黒字を出した。メモリー半導体業況が回復傾向に入った影響だ。ただファウンドリー（半導体委託生産）事業の不振と家電・テレビ部門の沈滞は相変わらずだった。

サムスン電子は先月３１日、連結基準で昨年１０－１２月期に売り上げ６７兆７８００億ウォン、営業利益２兆８２００億ウォンを記録したと公示した。前年同期と比較して売り上げは３．８１％減り、営業利益は３４．４％減少した。昨年１－３月期の６４００億ウォンから３四半期連続で営業利益が増えたが、四半期利益４兆ウォン前後を予想した市場見通しには満たなかった。昨年サムスン電子の全営業利益は６兆５７００億ウォンで前年比８４．９％減った。年間営業利益が１０兆ウォンを割り込んだのは世界的金融危機があった２００８年以降で初めてだ。半導体不振の影響が大きい。昨年半導体（ＤＳ）部門は年間１４兆８８００億ウォンの赤字を記録した。

ＤＳ部門を見ると、昨年１０－１２月期の売り上げが２１兆６９００億ウォン、営業損失が２兆１８００億ウォンを記録した。四半期当たり４兆ウォン台の赤字を記録した上半期よりは良いが依然として２兆ウォン台の損失を出した。ＩＴ製品需要の回復と人工知能（ＡＩ）市場拡大、メモリー半導体価格上昇などによりＤＲＡＭ事業は１年ぶりに黒字を出した。サムスン電子は「ＰＣとモバイル製品のメモリー搭載量が増加し、生成ＡＩサーバー需要が増加した」と説明した。今年はやはり高帯域幅メモリー（ＨＢＭ）、ＤＤＲ５など高付加価値メモリーを前面に出して本格的な業績反騰に出る。

ただサムスン電子が莫大な投資を継続しているファウンドリーとシステムＬＳＩ事業部は依然として兆単位の赤字に陥っている。サムスン電子は「顧客の在庫調整と世界的に景気回復が遅れ市場需要が減少した」と明らかにした。サムスンは半導体売り上げの７０％を超えるメモリーへの偏りを低くするためファウンドリーなどシステム（非メモリー）半導体事業に集中投資しているがまだ明確な成果を出せずにいる。世界１位のファウンドリーである台湾ＴＳＭＣとのシェア格差は昨年７－９月期に４５．５ポイントと広がった。

セット（完成品）部門もやはり数年にわたり売り上げと営業利益の側面で足踏み状態だ。２０１５年以降９年連続で家電・テレビの営業利益が１～３兆ウォン台、スマートフォンが１０兆ウォン前後にとどまっている。昨年１０－１２月期の業績でスマートフォンを総括するモバイル経験（ＭＸ）事業部の売り上げと営業利益は直前四半期よりいずれも減った。通常ＭＸ事業部は業績の側面でフラッグシップ機種「ギャラクシーＳ」シリーズの発売時期である１－３月期、「Ｚシリーズ」の発売時期である７－９月期からはずれた１０－１２月期がオフシーズンとなる。

サムスン電子はこの日公式発売されたギャラクシーＳ２４シリーズを始まりにＡＩフォンサービスを出して財務実績と販売台数ともに反騰させたい戦略だ。昨年サムスンはアップルに世界のスマートフォン販売台数１位の座を明け渡している。

生活家電・映像ディスプレー（ＶＤ）事業部は１０－１２月期に５００億ウォンの損失を出し赤字に転落した。年末の繁忙期効果を見られなかった。サムスン電子は「需要マイナス成長の中で競争が深化し業績が鈍化した結果」と説明した。それでもサムスンディスプレーとハーマンが比較的高い業績成長を継続した。金融投資業界は今年半導体業況が回復しており、ＡＩ需要が大きくなるにつれサムスン電子の年間営業利益が再び３０兆ウォン台に上ると予想した。

サムスン電子は技術競争に備えるため過去最大規模の研究開発・施設投資を継続している。昨年には研究開発に過去最大規模となる２８兆３４００億ウォンを投入した。施設投資にも年間５３兆１０００億ウォンを執行して過去最大となる２０２２年に匹敵する投資をした。このうち９０％を超える４８兆４０００億ウォンが半導体施設投資だ。

この日半導体株全般に投資心理不安感が広がり、株式市場ではサムスン電子とＳＫハイニックスとも株価が２％前後下落して取引を終えた。半導体業界関係者は「ＡＩチップ競争に対する市場の高い期待とは違い、エヌビディアを除いた企業がこれを業績に反映できるまで時間がもっとかかるだろう」と話した。