１１日、米国発「物価ショック」に火がついたスーパードル（ドル高）がアジアの外国為替市場を奇襲した。この日、ソウル市場で韓国ウォンは前営業日比９．２ウォン値下がりした１ドル＝１３６４．１ウォンで取引を終えた。これは終値基準で２０２２年１１月１０日（１ドル＝１３７７．５ウォン）以来１年５カ月ぶりのウォン安ドル高水準。今月に入って今年の最安値を６回も更新した韓国ウォンの下落が目出つ。

韓国だけでなく他のアジアの通貨も同じだ。日本円は３４年ぶりの円安ドル高となった。この日、米ニューヨーク市場では一時１ドル＝１５３円２４銭まで円安ドル高が進んだ。日本通貨当局は「必要なら円安に対応するあらゆるカードを取り出す」と口先介入した。

中国人民元も値下がりしている。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）によると、１１日、人民元は前日比０．００３１元値下がりした１ドル＝７．２３７０元で取引され、今年の最安値となった。

一方、米ドルは値上がりしている。主要６通貨に対する米ドルの価値を示すドルインデックス（１９７３年＝１００）は１０日（米国現地時間）、１０５．２５まで上がった。１０５を超えたのは昨年１１月１３日（１０５．６３）以来。

ドル高を後押ししたのは３％台半ばの消費者物価（ＣＰＩ）だ。専門家らがＣＰＩに注目したのは、これまで米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が主張していた「（最近の物価騰勢は）一時的な上昇（ｂｕｍｐ）現象」と評価するのが難しくなったからだ。先月のＣＰＩは１年前に比べ３．５％上昇した。ウォール街の予想値（３．４％）を上回り、前月比で０．４％上昇した。特に国際原油価格の急騰によるエネルギー価格はもちろん、住居費と自動車保険料、医療費など消費者物価が全般的に上昇した。変動性が大きいエネルギー・食品を除いたコアＣＰＩが２カ月連続で前年同月比３．８％上昇した理由だ。

堅調な雇用・景気指標に加えて物価までが上昇すると、米国の今年最初の利下げ予想時期が６月から下半期にまた後退した。ＪＰモルガン・アセット・マネジメントのデービッド・ケリー氏は「６月の利下げの扉が閉じられた」と分析した。ハイ投資証券のパク・サンヒョン氏も「米国の６月の利下げの可能性が大きく後退した。潜在的に７月の利下げの可能性はあるが、これも物価指標に依存するしかない」と話した。

インフレ懸念は米国金融市場に反映された。１０日（現地時間）のニューヨーク３大指数は１％ほど下落し、債券価格も落ちた（利回り上昇）。

このため６月でなく「９月利下げ」論が強まっている状況だ。シカゴ商品取引所（ＣＭＥ）のＦｅｄウオッチによると、ＦＲＢが９月に利下げをする可能性は４５．７％と、１カ月前（１２．９％）に比べ３２．８ポイント上昇した。

韓国金融市場の衝撃も予想される。ドル高が続ければ輸入物価を引き上げる要因として作用するからだ。韓国が米国よりも利下げの時期を早めたり利下げのペースを高めればウォン安ドル高につながり、外国人資金が離脱する懸念が強まる。多数の専門家が１２日に開かれる韓国銀行（韓銀）の通貨政策方向会議で１０回連続の金利据え置き（年３．５％）を予想する理由だ。「ドル高圧力で１ドル＝１３８０ウォンまで韓国ウォンが下がる可能性もある」という声も出ている。ただ、「韓国の輸出改善でウォン高圧力が強まっていく」という見方もある。