財界に随時人事体制が拡散している。予定になかった組織改編で緊張感を吹き込むと同時に新成長動力確保にスピードを出そうとする措置とみられる。人事専門家らは、構成員が納得できる結果でこそ突然の随時人事の否定的影響を最小化できると助言した。

サムスン電子は２１日、半導体（ＤＳ）部門長を慶桂顕（キョン・ゲヒョン）社長から全永鉉（チョン・ヨンヒョン）未来事業企画団長（副会長）に電撃交代し、半導体業界だけでなく財界全般に衝撃を与えた。財界では李在鎔（イ・ジェヨン）会長が危機に陥ったサムスン電子ＤＳ部門に緊張感を吹き込み組織刷新に出たものとみている。サムスン電子ＤＳ部門は昨年１５兆ウォン規模の赤字を出した上に、最近は高帯域幅メモリー（ＨＢＭ）技術で競合するＳＫハイニックスに遅れをとっているとの評価を受けている。財界関係者は「定期人事がある年末まで待つ余裕がないという意味とみられる。それだけいま企業が厳しく素早い対応が必要な時期ということ」と話した。

これに先立ち新世界グループとＣＪグループも定期人事の季節ではないのに人的刷新に出ている。鄭溶鎮（チョン・ヨンジン）会長の昇進後、役員陣の随時人事を予告した新世界グループは財務悪化に陥った新世界建設のチョン・ドゥヨン代表を更迭し、財務通として知られるホ・ビョンフン経営戦略室経営総括副社長を新たなトップに就けた。営業本部長と営業担当も交代した。異例に年を越し２月に小幅の定期人事を終えたＣＪグループはその後ＣＪＥＮＭ、ＣＪフレッシュウェイなど系列会社代表にも相次いで変化を与えた。

現代自動車グループでは昨年末にキム・ヨンファ最高技術責任者（ＣＴＯ）が選任から６カ月で顧問に退いた。以降未来モビリティ開発競争力確保に向け今年初めにソン・チャンヒョン社長をトップとする先端自動車プラットフォーム（ＡＶＰ）本部を新設した。

財界はこうした企業の随時人事の背景には危機感があると口をそろえた。韓国経営者総協会の李東根（イ・ドングン）常勤副会長は「危機突破に向け組織に緊張感を呼び起こし、新たに始めようというメッセージを与えるためのもの。経営環境が安定的な時は定期人事が望ましいが、状況が良くなる兆しが見られないばかりか国際情勢と革新技術のパラダイム変化で競合会社が前に出る状況ではショック療法が必要」と話す。

ただ最近の随時人事が未来の準備に向けた競争力確保に傍点が付けられているという見方もある。ある財界関係者は「単純な問責性ならばサムスンの半導体業績が最も良くない時に投げ出していなければならないはずだがそうではない。反騰を目前にした時点で新たな見方でアクセルを踏める新たな人物を配置するもの」と話した。チョン・ソンピル前ＣＪフレッシュウェイ代表もやはり最近の振るわない１－３月期業績が交代理由に挙げられたが、デジタル転換など新技術導入を加速化し産業化に拍車をかけるためグループ戦略を担当したイ・ゴンイル代表を配置したという見方もある。

◇「新成長動力確保に傍点」の見方も

現代自動車グループとハンファグループなどは早くから随時人事を行っている。変化する経営環境に柔軟に対処するという理由だ。ある財界関係者は「事業部ごとに懸案が異なるのに年末に一斉に人事をするのは非効率的かもしれない」と話す。財界は当分随時人事の雰囲気が維持されると予想した。李東根副会長は「鉄鋼と石油化学分野も最近は市場状況が良くなく人事の季節ではない時でもＣＥＯを交代する必要性が大きくなるかもしれない」と話した。

人事専門家らは随時人事が組織に適度な緊張感を与え、事業成果を出すのにつながるかもしれないが、名分の弱い最高経営陣の交代は対内外疎通とメッセージ伝達に否定的影響を与える恐れもあると助言した。ソウル大学産業人材開発学科のイ・チャン教授は「いま『なぜ』という質問を投げた時に構成員と顧客が納得可能でなければならない。そのためには明確な事業的判断の下、あるいはオーナーの経営哲学に基づいて人事をしなければならない」と話した。