中国の先端技術崛起が米国を追い越す勢いだ。低価格攻勢と技術コピーがうまい追撃者のイメージを脱ぎ、カエルがジャンプするように大きく成長して先端技術最強者として位置づけられようとする姿だ。



科学技術界によると、中国先端技術学界の研究水準はすでに米国を超えた。英科学学術誌ネイチャーの「２０２４ネイチャーインデックス」で中国が今年初めて米国を抜いて１位に上がった。韓国は昨年と同じ８位にとどまった。世界最上位学術誌１４５種に昨年掲載された論文７万５７０７件を分析し影響力を点数化した結果だ。

研究機関別、大学別順位でも中国の地位は世界トップ水準だった。研究機関のうちネイチャーインデックス世界１位を占めた中国科学院など上位１０位のうち７カ所が中国の大学付設または政府系研究所だった。米ハーバード大学が２位、独マックスプランク研究所が３位、仏国立科学研究センターが７位で１０位以内に入った。大学の研究水準も中国がリードした。１位はハーバード大学が占めたが２～９位は中国の大学が占めた。１００位以内に入った韓国大学は、５４位のソウル大学と７６位のＫＡＩＳＴの２カ所だけだった。

こうした研究成果は堅固な理工系人材プールから出る。米ジョージタウン大学安全保障・先端技術研究センター（ＣＳＥＴ）によると、来年中国が輩出する科学・技術・工学・数学（ＳＴＥＭ）分野の博士人材は８万人で世界最大規模だ。米国の年間博士輩出規模の２倍を超え、米国市民権者出身博士規模とは４倍の違いが生じる。学部生まで含んだ全人材もやはり中国が４５０万人で、インドの２５０万人と米国の６０万人を大きく上回る。韓国のある大手企業高位役員は「中国の省ごとにソウル大学やＫＡＩＳＴ水準の名門大学があり理工系人材育成機関の役割をしている」と話した。中国自らもこうした成果を「カエル跳び期」と評価する。昨年２月に当時の王志剛中国科学技術部長は「中国はカエル跳びを通じて科学技術能力で前例のない成長をし、革新国の隊列に成功裏に進入した」と話した。

１０００人の海外人材を中国に誘致するという「千人計画」は人材流出に対する各国の批判が強まり２０１９年に中断されたが、万人計画や啓明計画などと名前を変えながら同様の政策を継続している。ポステック半導体工学科のイ・ビョンフン主任教授は「中国は高級人材の海外からの誘致に向け千人計画に平均年俸の３０倍を払う褒賞制度を導入し、おかげで米国の優秀人材を引き込んで半導体設計分野で米国を追撃できる企業を育成した」と話す。技術革新に向けて海外人材を迎え入れて国際交流を積極的に推進するという方針は３月の中国両会の１０大民生課題でも強調された。

＜チャイナテックの逆襲＞半導体・ＡＩ・有機ＥＬ全方向で逆襲…中国の先端技術研究、米国を抜いた（２）