故人となった安倍晋三元首相の報道写真の中で忘れられない場面がある。２０１４年１月の世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議） で聴衆席の一番前の席に座り、当時の朴槿恵（パク・クネ）大統領の演説を傾聴する姿だ。日本が慰安婦問題を解決すべきだとして就任から１年経っても首脳会談に応じなかった朴大統領に近づくためのジェスチャーだった。朴槿恵－安倍の初会談はそれから２カ月後に韓日米会談形式を借りて行われ、２国間会談は３カ国会談からまた１年８カ月が経過した後に実現した。少なくとも過去の問題に関しては韓国が攻勢、日本が守勢の立場というのが韓日関係の定形化されたパターンだった。

そのパターンが崩れて攻守が逆転したのは文在寅（ムン・ジェイン）政権の時期からだ。日本は２０１８年の韓国大法院（最高裁）の強制徴用賠償判決以降、「韓国が国際法を違反したため韓国が先に問題を解決してこそ韓日関係は正常化する」として攻勢に転じた。文在寅政権の反日「竹槍歌」は高まったが、一方では首脳会談の実現にこだわった。多国間会議のレセプション場で先に近づくのはいつも韓国の大統領だったし、できるだけ避けようとする日本の首相が遠ざかることもあった。文前大統領は東京オリンピック（五輪）を契機に韓米朝会談の火種を生かそうという一念で日本に注力したが、菅義偉前首相の反応は冷淡だった。

先週の小さな騒動もこうした攻守逆転の産物といえる。金泰孝（キム・テヒョ）国家安保室第１次長は今週のニューヨーク国連総会を契機にした韓日首脳会談の開催に日本が「快く」応じたと発表した。韓国の新聞は１面記事で３３カ月ぶりに首脳会談が開かれると報じた。すると日本では直ちに反論報道が出てきた。日本の新聞は「いかなる合意もない」という外務省の否認と同時に、両首脳が会う場合は３０分間ほど向き合う会談でなく、立ち話のスタンディング会談になるだろうと報じた。事情を知る日本側の知人らに尋ねると返答は似ていた。「文在寅政権とは違い尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権には期待を抱いているのは事実だ。しかし首脳会談はまだ早いという意見が多い。強制徴用解決策がまだ整理されていないため」。

経験からみて、両国政府間に実際にどれほど話が交わされているのか察するのは難しくない。おそらく両首脳はニューヨークで会うだろう。残りの問題は形式だが、日本メディアがいう立ち話でもなく韓国が望む正式会談でもない中間、すなわち外交関係者の間でプルアサイド（ｐｕｌｌ　ａｓｉｄｅ）と呼ばれる略式会談になる可能性が高い。正式会談テーブルに両国の国旗を置いて事前調整された議題を議論するのではなく、儀典と格式なく気軽に座って短く言葉を交わす形式だ。それを韓国大統領室はあえて「会談」と意味付けすることを望み、日本は「会談」でなく「対話」ほどに縮小することを望む。

なぜか。首脳会談に対する両国間の認識の違いが存在する。ある日本側の人物の分析はこうだ。「首脳会談を解決の出発点とみる韓国とは違い、日本では解決の終着点ではなくとも確実な解決の糸口をつかんだ後に首脳会談をすべきという立場だ」。尹錫悦大統領はニューヨークタイムズのインタビューで「グランドバーゲン（一括妥結）」で問題を解決すべきだと述べた。韓日首脳会談が開かれれば懸案を一括で解決できるという意味として聞こえる。そうなればよい。しかし韓国の行動を先に見るという日本の立場は不動の姿勢だ。日本の頑なな姿勢も問題だが、焦りが見える韓国の姿勢も心配だ。韓国は会談の実現にこだわり、日本は断れないふりをして応じる様相なら、駆け引きの結果は片側に傾くのが自明であるからだ。会談の実現そのものをあまりにも重要な交渉カードとして日本の手に握る結果を自ら招くべきではない。

イェ・ヨンジュン／論説委員